お風呂屋さんの本業回帰

　温浴ビジネスは、公衆浴場業（お風呂屋）以外に、小売、飲食、マッサージ、あかすり、その他大小様々な業種が複合して成り立っています。

それは消費者が入浴と同時に求めるものを提供してきた結果であると同時に、売上機会の拡大という意味も併せ持っていました。

その結果100坪以下だった銭湯から500坪、そして1000坪以上へと温浴施設は大型化の歴史をたどり、入浴料の売上構成比が半分以下になるような業態も登場するようになりました。

それはそれで発展の方向性であったわけですが、ひとつ誤算があったとすれば、『公衆浴場業とそれ以外の業種は、商売の質が大きく異なる』ということだと思います。

それは、

①公衆浴場業は、先行投資型の装置産業的な傾向が強い（他の業種と比べて）

②公衆浴場業は固定費支出の比率が高い（他の業種と比べて）

ということです。

複合される各種業種は、公衆浴場ほどには大型設備投資を必要とせず、支出における固定費の割合も低い傾向があり、その分運営に手間やノウハウが必要です。

異なる業種を複合すればするほど、運営は複雑になり難易度が高くなります。結果的に付帯部門のレベルアップまでは力及ばず、いろいろ組み合わせてはいてもその内容は市場競争力の乏しいものになってしまうケースが少なくありません。

経営者の才覚や人材に恵まれ、高いレベルで複合業種をこなせる会社もありますが、多くの場合は、付帯部門は温浴設備の集客力にぶら下がってどうにか成り立っていれば良い方で、経営のお荷物になってしまっていることもあるようです。

　企業の戦略は千差万別です。例えば会社として飲食業の運営が強みであれば、飲食を中心事業に据えて、お風呂を付帯設備と考える戦略もあるでしょう。

しかしそうではなく、本業が風呂屋であるならば、もっと浴場自体のレベルアップに力を入れるべきだと思います。

最初に設計会社と施工会社に与えられた浴場設備をただ維持管理しているだけでは、成長する消費者の要求に応え続けることはできません。

また浴場に目を向けず、業績不振の打開策を付帯部門に求めても、それが本業でなければ結局一過性の改善に終わってしまう可能性が高いと思います。本当のレベルアップとは、些事の継続的な積み重ねであり、それを自発的に気づいて実践できる人材の成長が伴わなければならないのですから。

幸い、入浴の満足度や効果を高める手だては、まだ無限と言って良いほど多く残されています。これからの公衆浴場業の発展が楽しみです。

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