人口１０万人あたり公衆浴場数

　以前都道府県別の公衆浴場数と人口を比較して、１０万人あたり公衆浴場数を算出したことがあったのですが、ふと思い立って久しぶりに最新の統計数値を使って再計算してみました。

ついでに銭湯とその他公衆浴場（温浴施設）に分けて、都道府県別ランキングも。

長野、鹿児島、愛媛、大分など、温泉地を抱え激戦区と感じる地域はやはりランキング上位に来ています。

大都市圏の人口の多い地域は、狭いエリアに多くの温浴施設が出店しているので激戦区のように思えますが、それ以上に人口が多いので人口あたり施設数で言うとそれほどの激戦ではありません。

大都市圏で多くの商圏人口が見込めるエリアで、不動産がそれほど高くない場所では、まだ出店が続くのかも知れませんね。

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・著者：株式会社アクトパス 代表取締役　望月 義尚

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水素ブーム

　いま、水素水が静かなブームとなっています。

思えば今から15年くらい前、故舩井 幸雄会長が講演で「長寿で知られるパキスタンの村では、酸化還元電位の低い水を常飲していた」といったことを話しており、それに興奮して高価なORPメーター（酸化還元電位の測定器）を購入したこともありました。

当時はまだ時代が早すぎたのかも知れません。

その後温浴施設でも業務用の有料水素水サーバーが徐々に普及しはじめ、今ではよく見かける定番アイテムのひとつとなりました。

この水素ブーム、一過性のものではないだろうと思います。盛り上がるまでに時間がかかっていることからも、すぐに消えるようなものではないでしょう。またその人気の背景には塩素入り水道水への不信感もあると思います。

とすれば、次は水素風呂か？ということになるのですが、実は弊社でも水素を溶かしこんだ浴槽水については注目していて、その技術を持った会社とも話をしています。

しかし、水素が可燃性の気体であること、水素の還元作用は塩素の酸化作用と真逆であり双方の特性を維持することが難しいなどがあって、業務用水素風呂の開発は人工炭酸性よりもずっとハードルが高いと感じています。すでに一部市場では...

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冬こそ外気浴

今日は 2016年1月30日です。
今日は全国的に雲が多く、関東以北では冷え込みも厳しいようです。

こんな季節にこそ、大いにアピールして欲しいことがあります。

それは「外気浴」です。

◆冬こそ外気浴
　露天風呂で長湯をしてものぼせない。サウナ後に身体からもうもうと湯気を立ち上らせるのが堪らない。裸で月を眺めるのが好き…人によって理由は様々ですが、温浴ファンに外気浴ファンは少なくありません。

全裸で外気浴することは、家庭ではなかなか実現できない温浴の醍醐味のひとつなのです。

しかも、リラックスして休憩できるスペースだけ用意すれば建築も設備も不要なのですから、温浴事業者にとってもこんなにありがたいことはない筈なのですが、この大切さがいまひとつ理解されていないのをいつも残念に思っています。

さまざまな入浴法がありますが、サウナと水風呂と外気浴を組み合わせた入浴法は、身体に及ぼす効果や強い習慣性がある点で最強なのです。

これを積極的にアピールすることが、家庭の風呂では飽き足らない温浴ファンを増やすことにもつながるのです。

温めた身体を外気で冷やす爽快感、温冷交代浴が身体に及ぼす効果などを接客トークや館内情報、ネット情報としてどんどんお客様に伝えましょう。

また、投資もそれほどかからないはずですので、快適な外気浴スペースを積極的に整備して...

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業態進化と精算方式

業態の進化には、モータリゼーションなどの社会的な構造変化だけでなく、技術革新が深く関わっています。

スーパーマーケット業態が普及した背景には、レジスターの存在がありました。セルフサービスで商品大量購入という画期的な買い物スタイルの革新を実現するためには、効率的な一括精算の仕組みが不可欠だったのです。

それと同じように、券売機そしてPOSシステムの登場が、番台方式の銭湯からスーパー銭湯や健康ランドなどの大型温浴施設へと発展して行く基盤となったことは間違いないでしょう。

先日、弊社と炭酸泉装置メーカーさんとで共同開発した炭酸シャワー「しゅわしゅわシャワー」では、浴室内課金という新しい仕組みを導入しましたが、硬貨、専用コイン、バーコードリーダー、ＩＣリーダーなど多彩な精算方式に対応することでこれまで考えにくかった浴室内での課金による客単価アップという新たな可能性が拡がったことを感じています。

いま、券売機の高機能化、POSシステムのクラウド化、そしてクレジットカード、プリペイドカード、交通系マネーなどによる非現金精算など、精算方式は多様化しています。

従来の精算方式にとって変わる、新しい仕組みが登場する日も遠くないように思います。

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塩素とたたかう（２）

　風呂屋の現場では、高濃度な塩素の液体や錠剤を使うため、取り扱いに厳重注意が必要です。

濃度の高い塩素液が間違って衣服に付けばあっと言う間に脱色されてしまいますし、手荒れやガスを吸い込んで呼吸器に異常をきたすことなども日常茶飯事です。

お客様から苦情を言われるまでもなく、塩素が人体に害を及ぼす危険な薬品であることはイヤと言うほど分かっているのです。

浴槽では塩素は希釈された状態になっていますが、薄いからといって無害とはいえませんし、感覚的にも不快であることは論を待ちません。

　考えて見ると、かつての日本では当然のように水道水をそのまま飲用していましたが、今はペットボトルのミネラルウォーターや浄水器を通した水を飲むのが普通になっています。

水にも美味しさを追求するゆとりが生まれたのか、塩素の弊害に関する情報が広まり健康志向からそうするようになったのか、いずれにしても水に対する意識は30年前とは大きな違いがあるようです。

前述のファミレスでさえ、今や浄水器はもちろんのこと、産地や生産方法、安全性をアピールした食材やメニューを取り入れたり、健康志向の高まりに対応するべく企業努力を重ねています。

そんな時代に、温泉愛好家の方々が秘湯や源泉かけ流しを称賛し塩素注入濾過循環を否定するのを、果たしてマニアックで特殊な世界と片付けて良いのでしょうか。

私は、温泉愛好家が向かう方向と同じようにこれからの消費者意識全体も、より自然志向であったり塩素の弊害を嫌う方向に向かっていくように思えてならないのです。

塩素注入は法律だから、安全衛生のためだから仕方ない…。と諦めてしまうのはまだ早いのかも知れません。

　私どもでは「単純塩素泉のセンター系施設」から脱却するために、いくつかの方向性があると考えています。

1.塩素と無関係な世界で勝負する

　浴槽ではなく、浴場の環境全体やサウナ・岩盤浴などのお湯を使わない設備を充実させたり、さらに飲食やマッサージといった浴場以外の分野で集客し、事業を成立させることも経営戦略としては有り得るでしょう。

2.塩素以外の方法による浴槽水の殺菌消毒

　塩素（次亜塩素酸）以外にも、二酸化塩素・オゾン・紫外線・銀イオン・銅イオン等々様々な代替殺菌方法が開発されています。これまでコストや確実性などから普及が進んでいませんでしたが、時代の変化と共にこれらの方法もあらためて見直してみる時期なのかも知れません。

3.結合塩素の発生を抑える

　塩素を注入しても、汚染された水に存在するアンモニア等と反応すると結合塩素となり、遊離塩素は減少してしまうのでさらに塩素を注入することになります。そして、強いカルキ臭をはじめとして塩素の弊害をもたらすのは主に結合塩素の仕業なのです。「塩素くさい」と感じる施設は、単に塩素濃度が濃いというよりも、水質が悪くて結合塩素が多く発生している施設である可能性があるのです。したがって浴槽周りをできるだけ清潔な状態に保ち、浴槽水を汚さないように努力することで結合塩素の発生が抑えられ、塩素注入量も減らすことができるのです。

4.塩素濃度に縛られない温泉の提供方法

　濾過循環浴槽は遊離残留塩素濃度を0.2～0.4ppmに保つことが法律で定められていますが、源泉かけ流しであれば基本的には塩素を投入しないでも浴槽水の衛生管理ができます（保健所によっては源泉かけ流しでも塩素注入を求められるケースもありますが…）。また温泉の提供方法は浴槽とは限らず、飲泉・シャワー・スチーム・化粧品等、様々な形で天然温泉の恵みを享受する工夫が生まれています。

5.塩素の弊害を技術的に緩和・克服する

　塩素の弊害を緩和・克服する方法は、科学的にまだうまく説明できない技術も含めて次々に登場しています。良い結果が出るならそれに越したことはないのですから、一概に『非科学的・トンデモ系』と拒絶せず、これらの新技術とも積極的に向き合ってみることがこれから大切だと思っています。

施設によっておかれている環境も設備もそれぞれですが、諦めずにこれらの方向性を丹念に追求していくと、現状よりも良い状態にできる余地はまだ多く残されているのではないでしょうか。

セミナーでは、上記の方向性を実現する方法についても具体的にお伝えしていく予定です。どうぞご期待ください。

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塩素とたたかう（１）

『単純塩素泉』あるいは『センター系』という言葉をご存じでしょうか？

単純塩素泉というのは、単純泉（単純温泉）という温泉法上の分類用語をもじって使われているもので、「塩素以外に特徴が感じられないお湯」のことです。

センター系というのは、温泉に塩素を投入して濾過循環している温浴施設全般を指す言葉で、歴史的にいわゆるヘルスセンター、健康センターと呼ばれた大型温浴施設の登場（1950年代）から濾過循環設備を持って毎日換水を行わないタイプの温浴施設が普及したことに由来します。

いずれも塩素投入と濾過循環によって天然温泉が持つ本来の良さが失われていることを暗に批判しており、そういった『湯づかいがダメ』なタイプの温浴施設に対する蔑称とも言えるでしょう。

いずれも秘湯や源泉かけ流しが好きな温泉愛好家の方々が使う言葉なのですが、私がはじめてこれらの言葉を耳にした時は、正直に言うとムッとしました。

塩素投入や濾過循環自体は、悪意を持ってやっているわけでも行き過ぎた儲け主義でもありません。公衆浴場である以上は浴槽水を一定の塩素濃度に保つことが法によって定められており、もしそれを怠ればレジオネラ菌による重大事故を引き起こす恐れがあるのですから、法律上と安全衛生上の義務なのです。

実際、温浴施設の現場ではお客様から「塩素が臭くて不快だ」「塩素のせいで体調が悪くなった」とクレームを言われることが少なくありませんから、もしも入れずに済むものなら誰も塩素なんて入れたいとは思っていません。残念に思いつつも、遵法と安全衛生管理のために仕方なくやっていることなのです。

個人的に秘湯を求めて旅することが好きであったり体質的に塩素過敏症であったり、それぞれの事情で温泉施設を取捨選択するのは当然のことだと思います。

しかし、社会的に発言力を持った人たちから公然と『単純塩素泉』『センター系』と蔑まれては、真面目に風呂屋をやっている側としては立つ瀬がありません。

例えば、ファミレスなどの外食産業で提供するメニューの多くが加工食品であり、現場の厨房で素材をイチから調理することはできません。その代りに、多彩なメニューを安定的な品質で、お手頃価格で提供しているのです。

それをつかまえて『工場で作った加工食品なんてニセモノ。職人の魂がこもっていないし、いろいろな添加物も入っている。そんなもの食べるべきじゃない。』と批判する人はあまりいないと思います。

食べ物にこだわるのなら、それなりの料金を払って一流店に行くなり、自分で良い素材を入手して調理するなりといった手段があるわけで、ファミレスに本物のこだわりを求めるのはお門違いと言うものです。

以前の私なら、「コアな温泉マニアはマーケット全体から見ればごくわずかであり、マーケット全体の意見ではありませんから、あまり気にしないようにしましょう。」といって片付けていた話かも知れません。

しかし、時代は移り変わるのです。

（つづく）

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サウナの未来

厚生労働省の統計によれば、サウナが減り続けています。

「サウナ」という業態分類の定義が曖昧ですが、公衆浴場法の届出上「サウナ」に分類されている施設は、平成5年のピーク時に2,988件あり、そこから約20年間で1,820件ですから、約2／3にまで減少していることになります。

統計が示すように、「サウナ」とは衰退業種なのでしょうか？

弊社事務所は銀座3丁目にありますが、夜遅い時間になると客待ちのタクシーが行列をつくっているのを見ることができます。かつての繁華街は客待ちどころか、タクシー待ちの酔客が列をなしていたことから考えると、隔世の感です。

その繁華街で酔った中年男性が行くところ、というのがいわゆる都市型サウナの典型的なイメージですから、そういったマーケットのみを対象とする限りは衰退業種となるのもやむを得ないのかも知れません。

　「サウナ」を取り巻く市場環境は、この20年で大きく変わっています。

前述のように「繁華街の酔客」は減っていますが、一方で伸びているマーケット、新しく生まれたマーケットもあるのです。

例を挙げると、

①温浴ファンは増えている

　かつて銭湯、温泉、サウナはそれぞれ独立したマーケットでしたが、健康ランドやスーパー銭湯、日帰り温泉、公共温浴施設などの普及によって、特定の業態に依らない「温浴」マーケットが台頭し、市場規模を拡大してきました。外風呂に行く習慣を持つ人は、20年前よりも増えているのです。

②サウナファンは増えている

　業態としてのサウナ店ではなく、設備としてのサウナを愛好する人は確実に増えています。今や小中学生も親と一緒にスーパー銭湯のサウナを利用する時代です。子供の頃からサウナに慣れ親しんだ年代も続々と社会人になっています。

③普及期を経て本格サウナ志向へ

　20年前に誰も知らなかった「ロウリュ」は今やサウナファンなら誰もが知っているように、一定の体験を積んだ消費者の要求はさらに高度なものへと移り変わって行きます。単に汗をかくための熱い部屋ではなくて、より快適で魅力的なサウナが求められるようにマーケットの質が確実に変わってきています。

④メンズビューティマーケット

　中高年男性には考えにくいことかも知れませんが、メンズエステなど男性の美容を目的とした店舗も様々な業態が登場しています。かつてはほどんど存在しなかったメンズビューティマーケットが拡大しているのです。サウナ設備を軸に、美容サービスを提供することで新しいマーケットを取り込むことが考えられます。

⑤アクティブシニアマーケット

　一昔前は「アクティブシニア」と言えばお金と時間に余裕のあるシルバー世代の余暇マーケットのことを指していました。しかし、今後少子高齢化が進む日本では医療や介護で社会を支えるには限界があり、これからは75歳まで現役で元気に働くために積極的に健康な身体を獲得する必要性が高まってきます。これまでの温浴には「レジャー」や「癒し」などの役割がありましたが、今後は「健康づくり」という具体的な役割が一層重要となってくるでしょう。

このようにサウナを軸として考えた時に、繁華街の酔客マーケットは縮小しても、伸びているマーケット、新しく生まれたマーケットがあるのですから、そのマーケットをしっかり捉えることができれば、サウナ業態には大きく飛躍する未来が待っているのです。

　

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冷凍フルーツが売れる季節がやってきました！

暑い季節になるとよく売れるのがかき氷などの氷菓。弊社では台湾かき氷や冷凍フルーツなどを取り扱っております。

中でも一番の売れ筋はパインスティックなのですが、今シーズンは棒つきパインスティックだけでなく、フルーツの種類やカットのバリエーションが増えて、様々な販売形態に対応できるようになりました。

温浴施設の飲食コーナーやドリンクコーナーで提供するイメージで取り扱いを始めたのですが、今のところ温浴施設以外の業態や学園祭などのイベントでお引き合いをいただくことが多くて、温浴施設で販売をしているところは正直まだ少ないのです。

天然フルーツを凍らせたものなので他の氷菓よりもヘルシーですし、クーラーボックス等があれば冷凍庫から出してもしばらく保管できるので、いろいろな販売方法が考えられます！

今年の夏こそ、ぜひ冷凍フルーツを扱ってみてください！(^O^)／　

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あたるクーポンのやり方

新聞やタウン誌広告、インターネット上などでクーポンを発行することは、温浴施設にとって非常に一般的な販促手法となっています。

クーポンの内容は入館料割引や食事割引、あるいは入館と付帯部門をセットにした高額クーポンなどいろいろありますが、このクーポンのやり方で反応率が大きく違ってくるのをご存じでしょうか？

「反応率が違うって、どうせ割引率を大きくした格安クーポンとかのことでしょ？」と思われるかも知れませんが、そうではありません。

細かい話ですが、ひとつはクーポンに付帯する注意書きのことです。

よく「このクーポン１枚でご本人様のみご利用になれます。」「クーポン１枚で２名様までご利用になれます。」「コピーしたクーポン券はご利用できません。」などの制限事項が記載されています。

これは、雑誌クーポンなどで、『このクーポンが欲しかったら、ひとり一冊ずつ雑誌を購入してね』という事情がある時は理解できる但し書きなのですが、自社で自由に発行できるクーポンに制限をつける理由があるのでしょうか？

以前ある日帰り温泉で、「よくハイキング帰りの団体客が来館する。その時に中のひとりだけがクーポンサイトにアクセスして、全員が割引適用になるのは面白くない。」といった話も聞いたことがありますが、今どき誰もが携帯電話やスマホを持っていますから、おいしいクーポンサイトがあればその場で全員が情報共有するのも難しいことではありません。

逆に、１枚のクーポンで友達や知り合いを何人も連れてきてくれたら、その方がずっとおいしいのではないでしょうか？

それから、割引額や割引率を大きく見せるためには入館料だけだとキツイので、いろいろセットにした高額クーポンを出す方法があります。

これはこれで良いのですが、そういったクーポンしかないと、利用方法が制約されてしまい、たまたまそのパターンで利用したかった人以外はあまり嬉しくありません。結果ほんの一部の人にしか響かず、反応率が上がらないという結果になります。

特に新規客（まだ来店したことのない人）の心理としては、食事やらマッサージやらセットにされてもその内容を見たこともないので、なかなか高額クーポンの利用に踏み切ることができないのです。

やはり、新規客の集客にはシンプルに入館料の部分で特典があるクーポンが効果的なようです。

また「客層によってニーズがいろいろある」という意味では、ワンパターンに陥らずに、「100円割引」「ご来館の方に○○プレゼント」「ソフトドリンク一杯無料」など、いろいろなパターンを使い分けてみることをお勧めします。

ひとつの媒体で複数のクーポンを発行できるような場合は、消費者に選択肢を与えるという意味でも複数のクーポンを同時発行した方が効果的です。

そして、期限をこまめに切ることも大切です。ひとつのクーポンを設定したら長い間効果を発揮し続けて欲しいのはヤマヤマですが、媒体の宣伝効果には賞味期限があります。また期限切れが近づくと駆け込み的な来店も発生します。これを利用しない手はありません。

と、いろいろ書きましたが、まとめますと、

①人数限定などの利用制限はできるだけ設けない。

②高額で割引額の大きいクーポンがあっても良いが、それに偏るとトータルの反応率は落ちる。結局シンプルな入館割引は必要。

③複数のクーポンを同時発行できると良い。

④期限はこまめに切る。

といったことに留意しながら、いろいろな媒体、いろいろなクーポンパターンを試してみてください。そして、その結果をきちんと効果測定（１客あたり集客コストを算出）することが大切です。

某新聞の発行部数につられて何十万円も広告宣伝費を使ったのに、ほとんどクーポン来店がなかった...なんて残酷なことも簡単に起きますので、しっかりノウハウを蓄積して成功確率を高めてください。(ToT)/~~~

ちなみに手前味噌ですが、私自身が試行錯誤した結果、ニフパスとぬくぬく～ぽんを組み合わせたネット販促は費用対効果抜群です。いずれも初期コストは発生しませんので、ぜひお試しください。

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温泉の飽和とサウナの成長

　昔から、温泉は日本の文化のひとつと言っても良いほど、日本の歴史とともに普及・発展してきました。

さらに近年の掘削技術の向上にともなって源泉は増え続け、ピーク時には利用・未利用源泉合わせて国内で2万8千箇所を超える源泉がありました。

しかし、平成19年にピークを迎えるとその後源泉数は徐々に減少傾向に転じています。これは不況にともない新規掘削のペースが鈍化したことや、休廃業する温泉旅館や温泉施設が増えてきたためと考えられます。

出典：環境省自然環境局参事官室「平成24年度温泉利用状況」

ある意味、温泉は飽和状態を迎えているとも言えるのかも知れません。全国で2万8千箇所もの源泉があることによって、「天然温泉」の希少価値が薄れてきているということも考えられます。

また消費者は天然温泉であるというだけでは飽き足らず、その泉質や鮮度、濾過循環や消毒の状況なども厳しく観察するようになってきており、よほど条件に恵まれていない限り、天然温泉は厳しい時代を迎えています。

温泉事業者は天然温泉の提供だけでなく、季節ごとのかわり湯や入浴剤イベント、人工炭酸泉などお湯にさまざまな工夫を凝らして顧客満足度を高める努力をしなければならない状況です。

　ところで、お風呂利用者の満足度を高め、他店との差別化を図る手段はお湯ばかりではありません。サウナも重要な温浴アイテムであるにも関わらず、これまでサウナの品質についてはあまり関心が持たれてこなかったように思います。

2014年3月7日に日本初のサウナ専門ムック本「saunner (小学館SJムック)」が発売されました。温浴施設の普及によってサウナファンも増えており、これからはサウナの品質が消費者の重要な評価ポイントとなってくる時代が到来すると考えております。

弊社では、サウナ室の規模や造作、設備、利用状況など、施設によって千差万別のサウナ環境を、利用者が本当に喜ぶサウナに変えるためにはどうしたら良いのかを専門測定機器を使って調査し、改善方法をご提案するサービスを開始しました。

サウナ室の改善を行うことによって、サウナファンの獲得やリピート率の向上、さらに省エネルギーといった経営へのプラス効果が期待できますので、ぜひご検討ください。

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